インフラエンジニアの年収を職業別にご紹介｜将来性も高く魅力的な職種です
インフラエンジニアとは、ITインフラの構築・運用・管理を行うエンジニアを指します。
インフラエンジニアは企業のデータ管理、システムの監視、トラブル対応、災害復旧などのタスクを担当する重要なポジションで、将来性・年収共に高い職業です。
そのため、これからインフラエンジニアを目指したいという人もいるでしょう。
しかし、インフラエンジニアの年収は職種や経験・スキルによって変わるため、具体的にどんな職種につくかをはっきり決めておくことが大切です。
そこでこの記事では、>インフラエンジニアの年収をに紹介します。
あなたに合った職種に年収がマッチするか、あらためて確認してみてください。
インフラエンジニアの平均年収を職種別に紹介
インフラエンジニアにはネットワークエンジニア・サーバーエンジニア・保守・運用エンジニアなどの分野があります。
それぞれが専門分野に特化しており役割や業務内容は異なりますが、企業のITインフラを支えるという目的は同じです。
日本においては、インフラエンジニアの平均年収は業界・地域・経験年数・スキルで異なりますが、一般的には500万円以上が相場とされています。
ここでは、インフラエンジニアに代表される職種「ネットワークエンジニア」「サーバーエンジニア」「保守・運用エンジニア」の平均年収を紹介します。
ネットワークエンジニアの平均年収
ネットワークエンジニアは、企業や組織のネットワークを設計・構築・運用することを専門とする職種です。
ネットワークの安定性やセキュリティに対する知識と技術が求められるため、高い専門性を持つエンジニアが必要とされます。
「ビズリーチ」の2019年の調査結果によると、日本におけるネットワークエンジニアの平均年収は約615万円とされています。
この数字は、IT業界全体の平均年収よりも高く、ITエンジニアの中でも比較的高い水準です。
ただし、ネットワークエンジニアの年収には経験・年数・スキルレベル・地域・業界などによって差があるため、上記の平均年収はあくまで目安となります。
また、近年ではネットワークエンジニアの需要が高まっており、さらに高い年収を得られる場合もあると考えられます。
サーバーエンジニアの平均年収
サーバーエンジニアとは、企業や団体が運営するシステムやアプリケーションなどのサーバーを設計・構築・運用するエンジニアです。
サーバーエンジニアの業務内容は多岐にわたり、システムやアプリケーションの種類や規模によっても異なります。
そのため、必要なスキルや知識も多岐にわたり、経験が浅いエンジニアからベテランまで、幅広いレベルの人材が必要です。
日本国内におけるサーバーエンジニアの平均年収は、約670万円から730万円でトップレベル。
もちろんこの年収は業界・企業・個人の経験・スキルにより異なります。
ただしこの平均年収は、2021年時点の転職情報サイトや人材紹介会社、求人情報サイトなどが実施した調査によって得られたものであり、現在はこの平均年収も変動している可能性があります。
保守・運用エンジニアの平均年収
保守・運用エンジニアとは、企業や団体が運営するシステムやアプリケーションなどの運用・保守・改善を担当するエンジニアのことを指します。
日本国内における保守・運用エンジニアの平均年収は、業界や企業、個人の経験やスキルによって異なりますが、約550万円から650万円程度とされています。
保守・運用エンジニアの平均年収はサーバーエンジニアに比べてやや低めですが、企業においてはシステムやアプリケーションの安定稼働が重視されるため、重要な役割を担う職種です。
そのため、保守・運用エンジニアとしての経験を積むことでスキルアップやキャリアアップの機会も増え、年収アップの可能性も期待できます。
保守・運用エンジニアは、システムやアプリケーションの障害対応や改善、監視・分析、運用環境の構築・管理など、安定稼働や品質向上のための業務が主な担当です。
そのため、システム・アプリケーションの運用・保守に必要な知識やスキルを持っていることが求められます。
また、近年はクラウドサービスの利用が拡大し、クラウド環境での保守・運用に携わるエンジニアも増えつつあるのが現状です。
インフラエンジニアが年収を上げる方法
インフラエンジニアは、企業や団体が保有するシステムやネットワークの基盤となるインスラストラクチャを設計・構築・運用するのが主な仕事です。
日本におけるインフラエンジニアの平均年収は、約600万円から800万円程度とされていますが、スキルアップや経験を積むことでさらなる年収アップも期待できます。
ここでは、インフルエンジニアが年収を上げる方法について、3つのポイントに絞って紹介します。
資格を取得する
インフラエンジニアが年収アップを目指す方法の1つに資格の取得がありますが、具体的には以下のようなメリットがあります。
- スキルアップ
- 企業からの評価向上
- 年収アップ
スキルアップするには、それに関する知識や技術を習得する必要があり、それには資格取得が有利です。また、取得した資格を活かして新たな技術やノウハウを身につけることもできます。
企業にとって魅力的なエンジニアとして評価を得るには、資格の取得以外に自分自身のスキルや知識を向上させる必要があります。
年収アップにつなげるには、スキルアップや企業からの評価以外に人気のある資格や人材不足の職種に関する資格を取得すると有利です。市場価値が高まるため、年収アップのチャンスが広がります。
資格取得には費用や時間が掛かりますが、企業で負担してくれる場合もあります。また、取得した資格によって市場価値は異なるため、取得する資格を選ぶ際には市場動向を把握しておくことが重要です。
転職する
単純に年収を上げたいというだけなら転職がおすすめです。
インフラエンジニアは需要のある職種のため、転職活動することで自分の希望する年収に見合った企業に巡り会えたり、企業から直接オファーを得ることも期待できます。
オファーを受けることで自分の市場価値が分かり、それに基づいて現在の勤務先と条件面で交渉することもできるでしょう。
昨今の日本企業は、社員の昇給や賞与アップに積極的ではありません。
インフラエンジニアは需要が高い職種です。他社からのオファーで転職出来れば、その企業が現在の勤務先よりも高い給与を提示することがあるため年収アップが期待できます。
ただし、転職する場合には注意すべき点が2つあります。まず1つ目は企業の文化・風土・仕事の内容などを事前に調べることが必要です。
いざ転職しても、会社の雰囲気や仕事が自分に合わなければストレスの元になり、再転職することになるかもしれません。
2つ目は自分が求めるキャリアパスがその企業にあるかどうかの確認です。
そうすることで、自分のキャリアプランの形成・企業の将来性・新しいキャリアチャンスの可能性などの判断材料になります。転職には時間と労力が必要であり、その準備をしっかり行なうことが重要です。
しかし、転職にリスクはあっても転職活動にはほとんどリスクはありません。今の会社に不満があれば、積極的に転職活動をしてみましょう。
独立する
独立することで、企業に依存せず自分自身で仕事を探したり顧客を獲得することができます。また、自分のスキルや経験を活かして、より高額な報酬を得ることもできるでしょう。
独立するためには、まずは自分自身のスキルや経験を高めることが必要です。
そのためにはインフラエンジニアとしての専門知識や技術力を向上させるための勉強や研究を行い、自分自身のブランディングを図ることが重要です。
また、独立するためには顧客獲得のためのマーケティングや営業力も必要となります。
自分自身のアピールポイントを明確にしてブランディングを行い、新しい顧客を獲得するための努力が必要です。
ただし、独立するにはリスクもあります。仕事がなくなった場合やクレームが発生した場合など、全て自己責任となります。また、税金や保険なども自己負担となるため、独立前に生活準備資金などを用意しておいた方がいいでしょう。
取れば年収アップ？インフラエンジニアにおすすめの資格
インフラエンジニアにはネットワークやサーバー、データベースなどの分野に分かれており、それぞれに特化した資格を取得することで年収がアップする可能性があります。
インフラエンジニアとして働くために必要な資格には大きく分けて次の2つがあります。
- IT基礎知識や専門知識を証明するための国家資格
- IT製品をリリースしているメーカーや団体が主催するベンター資格
これらの資格を自分の目指す分野やレベルに合わせて選ぶことが大切です。
ここでは、インフラエンジニアに必要な国家資格を3つ紹介します。いずれもキャリアアップやキャリアチェンジ・年収アップにつながる資格ですので、取得にチャレンジしてみてはいかがでしょうか。
ITパスポート
ITパスポートは、ITに関する基礎知識を証明する国家資格で、経済産業省が認定し情報処理推進機構が実施しています。
ITパスポートは、コンピューター・ネットワーク・セキュリティ・プログラミングなどの基礎知識が身に付く資格です。
IT系の国家資格では比較的入門レベルで、ITの活用に必要な知識やスキルを7つの分野に分けて出題され、それぞれ「戦略系」「マネジメント系」「技術系」に分類されています。
ITパスポート試験はCBTというパソコン上で問題を解く形式で行われ、試験時間は2時間、出題数は100問です。合格基準は600点以上、合格率は約70％程度あり、難易度はそれほど高くありません。受験料が10500円（税込）と高めですが、チャレンジしやすい資格です。
基本情報技術者
基本情報技術者とは、ITを活用したサービスやシステムを作る人材に必要な基本的な知識や技能を持つ者を認定する国家試験です。
経済産業省が認定し、情報処理推進機構が実施しています。IT系の国家試験では中級レベルにあたり、受験者は年間約10万人です。
基本情報技術者試験は、科目A・Bの2つの科目から構成され、科目AはIT全般に関する基本的な事項を問う選択式の問題で、60問中45問以上正解する必要があります。
科目BはIT戦略やシステム開発に関する応用的な事項を問う選択式の問題で、20問中12問以上正解する必要があります。
試験時間は科目Aが90分、科目Bが100分です。合格基準は科目A・Bの合計点数が60%以上ないといけません。
基本情報技術者試験の受験料は5,700円（税込）とインフラエンジニアの資格試験では最安です。
応用情報技術者
応用情報技術者とは、ITを活用したサービスやシステムを設計・開発・運用する人材に必要な応用的な知識や技能を持つ者を認定する国家試験です。
経済産業省が認定し、情報処理推進機構が実施しています。IT系の国家試験では上級レベルにあたり、年間約3万人が受験する国家資格です。
応用情報技術者試験は、午前試験と午後試験の2つの試験から構成されています。午前試験は、IT全般に関する応用的な事項を問う選択式の問題で、80問中60問以上の正解が必要です。
午後試験は、IT戦略やシステム開発に関する実践的な事項を問う記述式の問題で、4問中2問以上正解する必要があります。
試験時間は午前試験が90分、午後試験が150分です。合格基準は午前試験と午後試験の合計点数が60%以上必要で、応用情報技術者試験の受験料は7,500円（税込）です。
インフラエンジニアなら転職でも年収アップが見込める
インフラエンジニアは、ITシステムの設計・構築・運用・保守などを行う職種で、高いスキルが求められます。
そのため、転職市場では需要が高く、年収も一般的な会社員よりも高い水準にある職種です。
インフラエンジニアの平均年収は500万円以上が多く、自分のスキルを磨き良い条件の会社に転職することで、年収アップが期待できます。
ここではインフラエンジニアとして年収アップが期待できる転職方法を2つ紹介します。
大手企業への転職
大手企業への転職は、インフラエンジニアにとって年収アップのチャンスです。大手企業は売上や規模が大きく安定した経営基盤を持っているため、給料やボーナスが高く、福利厚生も充実しています。
また、大規模なプロジェクトや最新の技術に携わる機会が多くあり、インフラエンジニアとしてのスキルやキャリアを向上させることにもつながります。
ただし、大手企業への転職は競争率も高く、応募条件や選考基準も厳しいのが現状です。そのため、自分のスキルや実績をしっかりとアピールできる心構えが重要といえます。
インフラエンジニアなら大手企業への転職で年収アップできる可能性は高いですが、自分の希望や条件に合った会社を見つけることも大切です。転職を考えている方は、IT転職エージェントなどのサービスを利用してみると良いでしょう。
外資系企業への転職
外資系企業への転職もインフラエンジニアにとって年収アップのチャンスです。
外資系企業は、日本の企業と比べて給与水準が高く、ボーナスやインセンティブも充実しています。
また、外資系企業ではグローバルなプロジェクトや最新の技術に携わる機会が多く、インフラエンジニアとしてのスキルやキャリアも向上できます。
ただし、外資系企業への転職は競争率も高く応募条件や選考基準も厳しいため、自分のスキルや実績をしっかりとアピールできるように準備することが重要です。
外資系企業への転職は年収アップにつながる可能性は高いですが、日本企業とは違う特徴があるため、転職する前に自分に合うかどうか見極める必要があるでしょう。
インフラエンジニアとしての独立も選択肢のひとつ
現在のビジネス環境は急速に変化しており、従来の就業スタイルに縛られず自分自身が独立して仕事をすることが可能になりました。
このような環境下ではインフラエンジニアとしての独立も選択肢の一つとして注目されています。
独立することで、自分自身が選択した案件に携われ自己成長につながる可能性があります。
さらに、自分自身で時間やスケジュールを管理できるため、自分に合った働き方が出来るのが魅力のひとつです。
ただし、独立には豊富な経験やスキルが必要とされます。また、新規案件の獲得や契約交渉、請求書の作成など、ビジネススキルも必要不可欠です。
加えて、保険や税金などの独立するための法的知識も身に付けておいた方がいいでしょう。
独立はメリットもあればリスクもあります。独立に向けてしっかりと準備を行い、自身の能力や環境に合わせた働き方を選択することが重要です。
インフラエンジニアとしての独立は、自分自身の能力や選択肢を広げることができる可能性を秘めています。
独立という新しいステージに挑戦することでより一層の成長が見込まれるでしょう。
インフラエンジニアは高い将来性を誇る
インフラエンジニアには、高度な専門知識や高い技術力が求められます。
また、ビジネス環境が変化する中でも、システムの安定性や可用性を確保することが求められるため非常に重要な職種です。
また、クラウドサービスの普及に伴ってインフラエンジニアの需要が増加しています。
クラウドサービスを利用する際には、運用管理やセキュリティなど、多岐にわたる課題が発生するでしょう。
そのため、高度な技術力を持ち、柔軟な対応ができるインフラエンジニアが求められています。
さらに今後はIoTやAI、5Gなどの技術が進化することにより、インフラエンジニアの役割も大きく変化するでしょう。
また、これらの技術によってビジネスの効率化や競争力の向上も期待されます。
しかしそれに伴い、システムの安定性やセキュリティに対する課題も発生するため、インフラエンジニアの役割はますます重要になっていくことが予想されます。
このように、インフラエンジニアは高い専門性と技術力が求められる分野であり、今後もますます重要な役割を担う職種として将来性が期待されるでしょう。
インフラエンジニアは需要のある職種
インフラエンジニアは、未経験でも資格取得やスキルアップで転職が可能な職種です。
現代社会において、IT技術の進歩に伴ったクラウドサービスの普及などでインフラエンジニアの需要は増加しています。
クラウドサービスを利用するときは、運用管理やセキュリティなど多岐にわたる課題が発生するため、柔軟に対応できるインフラエンジニアが求められるでしょう。
インフラエンジニアは高度な専門知識を持ち、システムの正常な動作に必要なインフラストラクチャーを設計するため、高い技術力が求められます。
そのため、需要が高く報酬も高い傾向にあります。
また、クラウドサービスの普及により、フルタイムではなくフリーランスとして働く人も増えているのが現状です。
以上のように、インフラエンジニアは需要のある職種となっており、高度な専門知識と技術力を持つことで将来的にも安定した収入とキャリアを築くことが期待できるでしょう。
